かつて大学受験といえば、模試の成績と偏差値をにらみながら、一般入試で合格点を目指して勉強するのが「王道」だった。しかし近年、その「常識」は大きく揺らいでいる。統計によれば、私立大学にいたっては半数以上の学生が、何らかの「推薦入試」や「総合型選抜」で入学している。

もはや一般入試だけを見ていては、大学進学の実態は見えてこない。

「推薦入試」という新しい選抜システム

一口に「推薦入試」といっても、その中身は多様である。大きく分けて、①指定校推薦、②総合型選抜（旧AO入試）、③公募推薦の三つがある。

まず指定校推薦は、大学が高校ごとに推薦枠を設定し、成績や生活態度に基づいて校内選考された生徒を、ほぼ無試験で合格させる制度である。高校内の成績さえ良ければ、他校の生徒との競争を避けて大学進学が決まるため、「最も安全な入試方式」として知られる。一方で、どの高校に通っているかによって選べる大学の選択肢が大きく変わるため、「中学卒業時点で進路がある程度決まってしまう」という指摘もある。

次に総合型選抜は、出願に学校の推薦を必要とせず、受験生が大学に直接アプローチする方式である。志望理由書、活動実績、面接、小論文、プレゼンテーションなどを通して、「どんな学びをしたいか」「そのために何をしてきたか」といった点が評価される。一般入試よりも「熱意」や「思考の深さ」が問われるため、型にはまらない優秀な生徒が選ばれる可能性もある。

そして三つ目、公募推薦は、総合型選抜とは異なり学校からの推薦が必要で、かつ筆記試験や面接などが課されることも多い。推薦とはいえ「実力勝負」の色合いが強く、ある意味で一般入試と推薦のハイブリッドとも言える。校内選考を突破した後も、全国のライバルと戦わなければならない。

このように、推薦入試と一口に言っても、その性格や難易度、求められる力は大きく異なる。しかし共通しているのは、もはや「学力」だけでは語れない評価軸が存在するということだ。

準備の「大変さ」と親の「支援力」

推薦入試、とくに総合型選抜や公募推薦で成果を出すには、入念な準備が欠かせない。早ければ高校1年、遅くとも2年の段階で進路意識を持ち、課外活動や探究学習に取り組む必要がある。「医療に関心がある」と言うだけでは不十分で、実際に医療ボランティアに参加した経験や、地域課題をテーマにした探究活動の成果、場合によっては外部の研究機関との協働プロジェクトなどが求められることもある。

そして、そのような取り組みをどう表現するかも重要である。実際、多くの大学では書類選考の段階でかなりの数が落とされる。志望理由書には「なぜその大学なのか」「なぜその学部でなければならないのか」「自分はどのような問題意識をもっているのか」などを、論理的かつ個性的に記述する必要がある。

ここで大きな鍵を握るのが、家庭の支援力である。生徒が自ら活動を企画・実行するには、金銭的・時間的余裕が必要だ。模擬面接や志望理由書の添削、塾や予備校の指導なども含め、親が情報収集を手伝い、進路の方向性について対話を重ねられるかどうかは極めて重要だ。

ある私立高校の教員は、「総合型選抜は“親子二人三脚入試”だ」と語る。裏を返せば、保護者のサポートがなければ対策が難しい入試でもある。つまり、教育や文化に対する家庭の価値観、時間とお金をかけられるかどうかが、推薦入試の成否を左右する要素になっているのだ。

「早期選抜」が生む、もう一つの格差

推薦入試の特徴のひとつが「早期化」である。たとえば指定校推薦の校内選抜は、夏頃には事実上決まってしまう。総合型選抜のエントリーも秋には完了し、12月には合否が判明するケースもある。つまり、一般入試組が追い込みをかける時期に、推薦組の多くはすでに合格を手にしている。

これが生徒たちに与える心理的影響は大きい。高校2年のうちから「この大学に行きたい」と明言できる生徒は、総合型選抜の候補となる。一方で、「何がやりたいかまだ分からない」と感じる生徒は、一般入試しか選択肢がないように思えてしまう。進路の決断がますます早まり、その背景には家庭環境や情報格差が色濃く反映されている。

また、指定校推薦には、「どの高校に在籍しているか」で与えられるチャンスの量が変わるという問題もある。進学校には有名大学からの指定枠が集中し、逆に地方の非進学校には枠が少ない。たとえば都内の私立進学校には早慶やGMARCHの枠が数多く届く一方で、地方の公立校には地方国公立や中堅私大しか選べないこともある。これは中学卒業時点で進学した高校によって、大学進学のルートが大きく制限されてしまうことを意味しており、「親ガチャ」的な構造を補強しているとも言える。

希望はある──推薦入試が開く新しい門戸

とはいえ、推薦入試の全体像が不平等の温床であると断じるのは早計だ。むしろ、推薦入試によってこれまで大学進学が難しかった層にも新しい可能性が開かれている事例が増えている。

たとえば、地方の定時制高校に通う生徒が、総合型選抜で難関大学に合格するケースがある。アルバイトで生計を立てながら、地域活動や探究学習に取り組んだ経験が高く評価されるのだ。これは一般入試の得点主義では拾い上げられなかった才能が、別の評価軸で認められた例である。

また、低所得層の生徒が推薦入試を活用できるようにする支援も、少しずつ整備されつつある。NPOや、東京都の進学支援事業などでは、探究活動の指導や面接練習を無償で提供している。また、京都大学など一部の国立大学では、総合型選抜の受験者に対して交通費や宿泊費を支給する制度も始まっている。こうした制度の拡充によって、「受けたくても受けられなかった」層の参入が今後進む可能性がある。

さらに、高校教育の側でも、総合型選抜を見据えた「探究型学習」や「ポートフォリオ評価」が広まりつつある。学びの質を問い直す動きが生まれており、大学入試が高校教育を変える好機となる側面もある。

「競争」から「共創」へ

大学入試のあり方が変わるということは、社会が若者に求める力のあり方が変わっているということでもある。かつては「正解を早く見つける力」が求められていたが、今はむしろ「問いを立てる力」「自分の物語を語る力」の方が重視されている。特に推薦入試では、自分の経験をどう言語化し、他者に伝えるかという力が強く問われる。

そうした力は、単なる試験対策では身につかない。日々の生活の中で、自分の関心を見つけ、問いを立て、周囲と対話を重ねること──そうした積み重ねの先にこそ、本当の意味での「学ぶ力」があるのではないだろうか。

高校教育の変容──「主体性」をどう育むか

こうした変化を受けて、高校現場でも対応が進んでいる。新学習指導要領では「探究的な学び」の重要性が明示され、「総合的な探究の時間」が本格導入された。生徒が自ら問いを立て、調査し、発表するというプロセスを通じて、総合型選抜に必要とされる「主体性」「表現力」「協働性」などを育む試みが広がっている。

しかし、すべての高校で十分な実践ができているとは言い難い。教員の多忙さ、探究学習の評価手法の未整備、活動の「やらされ感」などが課題として残っている。また、課題研究の成果をまとめる「ポートフォリオ」の活用も一部にとどまり、大学との接続がスムーズとは言い難い。

こうしたなかで、大学と高校が連携して探究プログラムを共催したり、大学教員が高校生の活動を指導する取り組みも始まりつつある。推薦入試の拡大が、大学と高校の関係をより密接にし、高校教育の質的転換を促す契機となる可能性もある。

推薦入試が台頭する現代、私たちは単に制度をめぐる技術論にとどまらず、「教育とは何か」「評価とは何か」「大学とは何をすべき場所なのか」といった本質的な問いに立ち返る必要がある。選抜の時代から共創の時代へ。推薦入試は、受験を単なる競争ではなく、学びのプロセスとして再構成するための、ひとつの契機なのかもしれない。